働き方アドバイザー
女性ならではの働き方に関するお悩み!アドバイザーが解決します
10 件の社会貢献団体を表示中
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認定NPO法人 京都自死・自殺相談センター
京都自死・自殺相談センターは、生き辛い思いや死にたいほどの悩みを抱える方の声に耳を傾けたいと願うボランティアと、その活動を支援する多くの方々の協力によって、2010年に設立された団体です。 立ち上げ当初より「自死にまつわるつらい思いを抱えた方々のそばにいる」団体として、今まさに自死の苦悩を抱える方に向けた「相談」、大切な人を自死で亡くされた方に向けた「グリーフサポート」、社会や世間に向け講演や研修提供などの「啓発」を三本の柱として活動してきました。 現在は認定NPO法人となり、「自死の苦悩を抱えたときの心の居場所つくり」を目的に掲げて、電話やメールによる「相談活動」、語りあう会やおでんの会といった対面での「対人支援活動」、シンポジウムや研修提供などの「活動支援」といった事業を行っています。 日本における自殺者数は1997年以降2012年まで15年連続で3万人を超えています。 2012年から今日に至るまで自殺者数は減少を続け、現在の自殺者数は20,000人と言われています。確かに自殺者数は減少を続けていますが、上記のような報告は、いつ数年前の数字に逆戻りするか分からない危険な状況にあるといえます。若年層の死因は相変わらず自殺が最多となっており「自殺者数が減っているからもう大丈夫」と安堵できる状況では決してなく、今後とも社会をあげて関わっていかなければならない深刻な問題といえるでしょう。 「心の居場所をつくる。」 どうしようもなく心が張り裂けそうな時、その気持ちを大切に受けとってくれる、あたたかな存在は、何者にも代えがたい心の居場所となります。Sottoは、死にたい気持ちを抱えた時、そんな心の居場所こそが、まずもって必要なのだと考えています。金銭的援助、就職斡旋、治療などの具体的な問題解決の前に、まずは、自分は居て良いのだと実感できることが大切なのです。 これからも必要とされる方に私たちの活動が届けられるよう、ご支援を賜りたく何卒ご協力のほどよろしくお願い申し上げます。
日本全国 京都府
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NPO法人レジリエンス
NPO法人レジリエンスは、DVや虐待、モラハラ、いじめ、パワハラ、その他さまざまな原因による心の傷つきやトラウマに焦点をあて、情報を広げる活動をしているNPO法人です。 具体的には ・DVや虐待など人が人を傷つけるということはなぜ起こるのか ・暴力はどんな影響をもたらすか ・傷つきからの回復のための方法 ・自分も人も大切にするコミュニケーション など、さまざまなテーマについて講演・研修・ワークショップなどを行っています。 DVの経験がある日本の女性の割合は、32.8%と言われており(内閣府、H23年)、SDGsの5番目「ジェンダー平等を実現しよう」の中でも、女性のDV問題は大きなトピックの1つです。 このようにして心に傷を負ってしまった人が、トラウマを克服できない間は、当然その人が属する企業の生産性は低下してしまいます。 一方で、人はトラウマを克服したときに、PTG(心的外傷後成長)と呼ばれる効果を得られるとされています。私たちの心は、挫折や困難の際に、一時的に傷つくこともあるのですが、大概の場合はそれを乗り越えて、むしろ成長していくとされているのです。 女性の3人に1人はDVの経験があるということは、当然、企業の中にはそうした傷を抱える女性が存在します。私たちは、そのような皆さんを支え、傷つきからの回復のための方法をレクチャーすることができます。このように、タイアップを通じて、心に傷を負ってしまった人たちを支え、企業の生産性を向上させるお手伝いができればと思っております。ぜひよろしくお願いします。
日本全国 東京都
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NPO法人Curiosity
松下幸之助がのこした金言にこのような言葉があります。 「百聞百見は一験にしかず」 体験を通してはじめてものの本質をつかみ、理解することができるという場合が、 世の中には少なくありません。 NPO法人Curiosityは、あふれる情報の中で生きる現代の若者たちに、情報があふれる現代だからこそ、自らの体を使って知識や経験を得て、その後の人生に役立ててほしいという想いで活動しています。 直接見て、聞いて、触れて、考える。そして、失敗を恐れず、小さなことでもまず一度チャレンジしてみる。その試行錯誤の過程で得られた経験には、ネットで拾った情報とは違い、大きな価値があります。 五感を使って得た経験こそ、これから生き抜く術を身につけていく若者にとって、大きな武器になると考えています。 具体的には、高校生向けチャリティ起業体験プログラム「まじプロ」を中心に、若者世代にリアルな社会経験の機会を提供しています。 「まじプロ」は高校生を対象に、約半年間の月日をかけてビジネスプランを考えてもらうプログラムです。5人1組の高校生グループを有志の大学生や社会人が伴走者として支援しながら、実際にビジネスプランを練り上げます。プログラムの最後には、成果発表会を行いますが、令和3年度はオンラインでの開催ながらも130人もの観覧者を集めました。 「まじプロ」で大賞を受賞したチームのビジネスプランに企業が共感し、共同で製品の販売会を行う事例も出てきております。このような経験は、高校生にとってかけがえのないものであり、将来の選択肢を広げるきっかけにもなったことかと思います。 「まじプロ」のほかにも、高校生が大学生/社会とが1on1で「自分史」や「将来設計図」について考える、短期間のプログラム「みらプロ」やECサイトを使った小売りビジネスを体感する「Eプロ」の企画・運営など、様々な形で子どもたちに視野を広げたり、体験を増やしたりする機会を提供しています。 私たちの目指す社会にご共感頂ける企業の皆様、是非私たちとタイアップしませんか?
東京都
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NPO法人介護者サポートネットワークセンター・アラジン
アラジンは一億総介護者時代と呼ばれるこの時代に介護を理由に、自分の人生を諦めなくてもいい社会を社会全体で作っていくために活動しているNPO法人です。 介護によって孤立をしている方々に対し、心のケアやつながりの場(サロン)などを提供し、 一人ではなく、仲間や様々な方と手を取り合うことのできる地域社会を目指しています。 定期的に介護者サロン(親を介護する息子・娘サロン)や心のオアシス電話などの活動を行なっています。介護者は新型コロナウイルスの影響などもあり、孤立や負担が増えています。そこで在宅介護をしている人たちに対して、地域コミュニティとつながり自分自身や人生を 大切にしながら取り組むことができるように支援しています。 また当事者からの声に応え、ケアラーに緊急事態が起こったとき、すぐに支援者にバトンを 渡せるケアラーのバトンや緊急カード また、ケアラーや家族のための情報をまとめて記入できる便利な在宅介護者手帖の3点を収めたケアラーつながりセットをクラウドファンディングを通じて作成しました。日常的にも地域とのつながりを持てる1つのツールとして、普及を 目指しています。 日本は、介護は家族がやって当たり前であるという文化が根強く残っています。その規範が 家族を生きづらい状況に追い込むことも多く、ケアラーは介護に気を取られ、自分自身のケアが疎かにならざるを得ず、心身が疲弊している方も多くいます。地域の人や支援者など周りの人たちも輪の中に入って、チームで家族のケアを行うことができるような仕組みを作っていければと思います。若い世代の皆様も介護が目の前まで来ています。いきなり介護が始まり、孤立したり介護離職に追い込まれるリスクを回避するためにも、。事前に必要な情報や 介護者としての心構えやマネージメントの視点などを学べる体制や環境が大事です。 企業様と連携を行うことで地域で介護をしていく社会を広げることができると考えております。企業の皆様。NPO法人アラジンとのタイアップをよろしくお願いいたします。
日本全国 東京都
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- 商品開発
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- 自治体とのコラボ支援
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- セミナー
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- 社内の交流促進
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- アドバイザー・コンサルティング
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- 環境保全の研究支援
- フードロス削減
- 簡単なパソコン入力作業
- ライティング
- 応援消費
- 雇用機会創出スポンサー
- フードバンクスポンサー
- イベントスポンサー
- ハンディキャップスポンサー
- 災害関連スポンサー
- 環境系スポンサー
- まちづくりスポンサー
- ハンディキャップアドバイザー
- 環境保全対策アドバイザー
- 働き方アドバイザー
- 社内研修会の実施
- 社会貢献入門
NPO法人横浜コミュニティデザイン・ラボ
横浜コミュニティデザイン・ラボは、2001年に活動を開始、2003年にNPO法人化した非営利団体です。 2004年に創刊したヨコハマ経済新聞。これまでに横浜の新しいコト、ヒトを経済の目線を少し入れながら探り、情報をキャッチし、コンタクトして記事にして、Webで社会に発信してきました。 2014年にスタートした横浜コミュニティプラットフォーム構築事業「LOCAL GOOD YOKOHAMA」では、ICTを活用して、地域課題を収集し、これらを顕在化(見える化)させ広く市民、企業にわかりやすく伝えています。そしてこれらの課題を解決していくために、行政だけでなく、市民、企業、大学・学生といった多様な主体がそれぞれの立場から広く参加できる仕組みを運営し、地域課題の解決に向けた取り組みを行っています。 2023年9月から関内桜通り沿いの路面の一軒家でシェアキッチンほかの新規プロジェクトを開始します。
神奈川県
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NPO法人ビジネスシステムイニシアティブ協会
NPO法人ビジネスシステムイニシアティブ協会は、企業やITベンダー向けの講演会やディスカッション型の交流会、情報発信を通して企業自らが自らのビジネス情報システムについて考える力を養うことができるようになるための啓蒙活動を行っています。 私たちは、近年の日本の企業が企業の情報システムを構築する際に、ITベンダーに頼りすぎてしまい、企業自らが自らのビジネスの情報システムについて深く考える機会が少なくなっていることを問題視しています。 また、ITベンダーに頼りすぎていることで、企業とITベンダーの適切なパートナーシップの構築ができていないと考えています。 そこで、私たちは、ITベンダーやITを専門とした大学教授、行政関係者を講師として招いて、講演会やディスカッション型の交流会を開催し、産官学の様々な角度から見たビジネス情報システムについて学ぶことができる機会の提供を行っています。 私たちは、日本の発展には企業のより良いビジネス情報システムの構築が必要不可欠であり、企業がより良い会社作りができることで、行政や地方自治体にその輪が広がり、そして欧米に負けないほどの日本の発展に繋がると考えています。 企業のビジネス情報システムについて深く考え、より良い会社作り、ITベンダーとのパートナーシップ構築、そして欧米に負けないほどの日本の発展を目指すことにご賛同頂ける企業様。私たちビジネスシステムイニシアティブ協会とのタイアップよろしくお願い致します。
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特定非営利活動法人クラブハウスこころのリカバリー
こころのリカバリーは、2011年から精神障害・発達障害の人たちの自立生活を支援してきました。現在わたしたちは、働いている、または就労を目指している発達障害の人たち、そして就労支援の人たちのサポートに力を入れています 発達障害の人のなかには、生まれつき一般の人より秀でた能力を備えている人がいます。秀でた能力として、並外れた記憶力、集中力、数学・計算能力、などがあります。これらの並外れた能力を、ITや製造分野などで活用して、収益を上げている企業が増え始めています。 障害者雇用は、精神・発達障害の雇用が増える一方で、短期間の離職が減りません。離職理由の上位には、職場の人間関係と仕事内容、があがっています。わたしたちは、企業、就労支援者の皆様に向けて、障害理解などの研修・講演を行っています。 また、秀でた能力が評価されず、仕事内容に悩んだ末に離職する発達障害の人があとを絶ちません。わたしたちは、発達障害の人たちと就労支援者の皆様に相談支援を行っています。 一人でも多くの発達障害の人が、自ら備わった能力で自分の価値を示し、雇用する企業とともに成長できるように。 【主な活動】 ● 2018年から、企業・就労支援者を対象に、「発達障害の秀でた能力に視点をあてた就労支援」の研修を実施。 ● 2020年3月、秀でた能力を備えた発達障害当事者への取材記事をYahoo!ニュースに配信。 ● 2020年10月から2021年3月、緊急支援事業として「自閉症・発達障害のための新型コロナ困りごと相談」サイトを開設。民間の助成を受け、電話・オンラインでの無料相談を実施。6か月間で全国の就労支援者から127件の相談が寄せられ、精神保健福祉士・公認心理師の専門スタッフが対応。多かった相談内容は「相談Q&A」で一般公開中。 ● 2012年~2022年、精神・発達障害者のグループホーム「クラブハウスIPS」を運営。運営方針に、障害のある人の強みに視点をあて、対等な関わりを目指すIPS(Intentional Peer Support)の考え方を取り入れる。 ● 2012年~2021年、当事者の就労にかかわる困りごとを含む生活相談は10,000件におよぶ。 ● 2022年5月、障害者と支援者を対象にした相談支援事業所「アルクポルク」を東京都で開設。
東京都
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特定非営利活動法人manma
manmaとは、家族のより良い暮らしを創造する団体です。日本の若者に生き方のロールモデルや結婚、出産などのライフスタイルを学ぶ機会を提供したり子育て中の家族を助ける事業を行います。社会の最小単位である家族のあり方を現代人のライフスタイルにあわせて提案していきます。 ーOUR VISIONー 「家族を広げ、ひとりひとりを幸せに」 家族の枠を超えて、人と人とが支え合う社会をつくります。 私たちは、家族を取り巻く、コミュニティ・行政・企業をはじめ社会の様々な立場の人にアプローチします。そして、家族に対してフレンドリーな社会気運を醸成し、家族と社会が直接的につながる機会を作ります。家族のように思い合う人たちが増えていきます。 その先に、多様な生き方を認め合い、助け合うことのできる世界があると信じています。 ーOUR MISSIONー 「若者から子育て家庭までのライフキャリアデザインを支援し続ける」 これから結婚・子育てなどのライフイベントを迎える若い世代や、未就学児を持つ子育て家庭が、私たちが繫がっている全国の多様でオープンに話してくれる子育て家庭に出会い、 これまで知らなかった子育てとキャリア形成の多様な在り方を知り、 ひとりひとりが望む生き方を選び、実現できる未来に向けて、支援し続けます。 ー活動内容ー 「家族留学」 家族・子育て・キャリアなどさまざまな悩みのヒントを得ることができる家庭版OBOG訪問プログラム manmaのビジョンに共感し、ミッションの実現に向けてご協力いただける企業の皆様、ご支援のほどよろしくお願いいたします。
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NPO法人サクセスみらい科学機構
当法人は、若い世代のがんに関して、患者さんとご家族の支援、新しい診断・治療方法の開発などを展開する目的で設立されました。その後、がん以外の難病や、様々な困難と向き合う青少年のサポートの取り組みも進めています。 当法人の特徴は、患者家族、市民、医療関係者、ビジネスパーソン、行政の各界で働いている方が会員や役員となっていることです。異なる専門性をもった人材によって構成されていることで、狭義の「医療」「福祉」を超えて、若い世代 の支援を包括的に幅広く展開できると考えています。 主な事業内容は ・ 人材育成活動 ・経済、社会、福祉政策等の調査研究事業 ・企業団体等のSDGsの推進支援 医療福祉面のアプローチに加え、社会科学面のノウハウやICT技術を活用した健康医療環境向上・働き方改革等を支援する取り組みを進めます。 また、保健・医療・福祉増進活動として、 ・小児がんの情報の発信 ・病気の子どもが直面する問題への取組 ・治療の開発の支援 という、「つたえる」「ささえる」「治療をつくる」活動を行っています。 現在、小児慢性特定疾患(704疾病)の患者は推定150,000人以上とされています。そのうち、小児がんと診断される患者は年間2,000人強を数えます。成人の疾病よりもはるかに数が少ないこともあり、闘病中、また病気を克服した人々へのサポートが十分とは言い難い状況です。したがって、広く理解が深まるような 啓発事業にも力を入れてまいります。自立した生活が行えるように、個々のケースに対しても、共に考え、コミットをしたいと考えています。 企業の皆様、ご支援のほどどうぞよろしくお願い致します。
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NPO法人イージェイネット
イージェイネットは「女性医師が豊かな医療の担い手になるため」に活動しているNPO法 人です。そのためには女性医師にとっても男性医師や看護師などの他職種にとっても働き やすい病院づくりをすることが必須と考えています。 若い女性医師にとって働く上での課題は、昭和、平成の時代とはずいぶん変化してきています。昭和時代には女性医師として働き続けるか家庭に入るかの二択であったものが平成時代には、仕事と家庭を両立させるために勤務先病院の両立支援のしくみををどう活用するかに変化し、令和の現在はさらに豊かな自己実現をはかるために医師という仕事を人生でどう位置付けるか、という風に変化してきています。その意味でも若い世代にとって病院が「働きたい職場」であることの重要性は増しているといえます。私たちは、医療専門職の協働で成り立つ病院を活気に満ちた現場にするために、医師のみならず、全ての医療職にとって働きやすい病院、働きたい病院作りが必要であると考えています。具体的には、働きたい病院かどうかを書類審査と現地訪問審査で評価を行う「働きたい病院認証事業(愛称ホスピレート)」を行なっています。2020年からは新型コロナウィルス感染症における社会状況の変化に対応して、ホスピレートのオンライン審査やコロナ禍に対応する医療職のメンタルケアサポートなども行なっています。そもそも病院の経営者は、患者さんに良い医療を提供するためには医師、看護師をはじめとする医療職ひとりひとりの働きが病院の価値であると考えていて、全ての医療職のモチ ベーションや満足度、働きがいなどを向上させたいという思いがあります。 医療職の忙しさや大変さは所属する病院の属性により大きな違いがあります。しかし大変な状況下で激務に耐える人たちがそれに見合う処遇を受けることができているとは言い難いのが 現実です。 多くの病院は、従業員にとって魅力的な病院にするために、規制が多く限られた土俵の上 で血のにじむような経営努力を行なっています。イージェイネットはこのような良い病院 づくりのお手伝いを行なっていきます。コロナ禍で大変な今だからこそ、就労環境を見直 し、良い病院づくりにご協力いただける企業様。NPO法人イージェイネットとのタイアッ プをよろしくお願いいたします。
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